2018年9月24日

整体師の独立・起業

整体師として独立へ

整体師の仕事は、身体の歪みを正したり、筋骨格系のバランスを整えたりすることに重点を置いています。
患者さんに対する整体技術を使った施術だけでなく、身体の悩みを聞いたり、ケアや運動のアドバイスを行ったりもします。
ただし、整体師は国家資格ではなく民間資格のため、腰痛や肩こりを治すと言った医師が行う施術には携わることはできません。

しかし、民間資格だということで取得ができる学校や選択肢も多種多様になります。
手技の種類も学校によって異なりますので、将来的に独立を考えている方の場合は学べる知識や技術がどのようなものかは重要視するポイントになります。
入学時期や場所、期間や費用だけで選んでしまうと、資格を取得できたとしても実践的な効果が薄いものとなってしまうからです。
入学期間が数日で終了するところから、数年を要するところまで用途に合わせたものを選べるメリットがある反面、その判断は慎重に行う必要があります。
また、学校によっては院を併設しているところもありますので、独立を目標としている方であれば大きなサポートを受けられるでしょう。
実際に施術を行っているスタッフの話や、実習を行うことによる経験などは独立のためには最低限必要なものとなるからです。

整体師の資格を取得したからと言って、すぐに独立を考える方は少数派になります。
まずはどこかの院に就職し、仕事をこなしながら経験を積むのが一般的です。
学校によって手技の種類が豊富なように、院によってもどのようなサービスを提供しているのかそれぞれ特徴があります。
また、技術だけでなく接客の内容や雰囲気などを把握することも大切です。
独立という視点から見れば、大手ではなく店舗数が少ないところや開業して間もない院を選択すると、活かせるノウハウを学びやすいと言えます。

最初から独立した際の方向性を決まっている方は別ですが、多くの場合は仕事に従事しながら明確になっていきます。
曖昧な目標ではなく、サービスやターゲットの顧客層、立地や内容などを具体的に日々考えていくことが重要です。
実際の経験からしか得られない情報もありますので、事業計画書を作成しながら進めていくと良いでしょう。

並行して独立開業のための資金を貯めておくことも忘れてはいけません。
資金は多いに越したことはありませんが、どのような方法で独立を行うかによっても変わってきます。
まずは、どのような形式の起業の仕方があるのかを把握して、目的に合ったものを選ぶことで具体化されていきます。


起業の仕方はいろいろ

独立開業や整体師として起業するだけであれば、誰でも可能です。
院に勤めることと大きく異なることは、知識や技術だけでなく、経営のノウハウも必要になることです。
経験を積んで方向性が決まったら、開業のための資金が必要になります。
資金は予め知識や技術を学ぶとともに、貯めておくことが賢明です。
起業の仕方には自宅や店舗で行うのか、訪問形式で行うのかといった選択肢があります。
どの形式で起業を行うかによって必要な資金も変わってきますので、最初に決めておきましょう。

自宅兼事務所とすれば、必要な開業資金を抑えることができます。
整体師が独立することのメリットは固定費が少ないことにありますので、テナント料が必要ないとなれば直接的な収入アップに繋がります。
デメリットは自宅で施術を行えるだけのスペースが必要なことや、家族がいる方などはプライベートな空間が少なくなることが挙げられます。

店舗を構えて行う場合には融資を検討することになります。
日本政策金融金庫の新創業融資や、各自治体が行っている創業融資が一般的な選択肢です。
しかし、融資を得られるかどうかは、しっかりとした事業計画書の作成や必要な資金の何割を用意できたかという自己資金割合が影響します。
日本政策金融金庫は全体の3分の1、各自治体の創業融資は要件が異なる場合もありますが2分の1が目安です。
店舗経営を目指す方は、必要な資金を割り出して、それに向けた貯蓄のために経験を積みながら作る必要があります。
また、自宅での経営とは違ってランニングコストも必要ですので、最初の数ヶ月は売り上げに繋がらないことを加味して運転資金を準備しておくことも大切です。

整体師としての開業は自宅や店舗などの決まった施設で行うのではなく、訪問形式で行う方法もあります。
自宅での施術が難しく、資金を調達するのが難しい方でも可能な形式です。
商品を扱う商売ではありませんので、固定費を最小限に抑えることができます。
ガソリン代やサーバー代、広告費などは必要になりますが、店舗経営と比べれば比較的安価です。
ただ、人脈の形成や訪問形式を敬遠される方もいますので、地域の傾向を理解して戦略的に経営が成り立つかどうかのリサーチは必要不可欠だと言えるでしょう。

経営の形式だけでなく、一人で始めるのか、複数人で始めるかも大きな分岐点になります。
人件費を考えると一人で始めることをイメージされる方もいますが、密室で二人きりになることや、電話の応対が施術中に難しくなると言ったデメリットがあります。
総合的に判断して選択することが肝心です。

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